株式投資

集中投資のメリット・デメリットとおすすめの銘柄数

2021年1月5日

「集中投資と分散投資は結局、どちらがよい?」

「集中投資のメリット・デメリットは?」

「理想的な銘柄数はいくつ?」

そんな疑問をお持ちの方向けにお答えしていきます。





金融投資を始めて間もなかった頃の私は、分散性を重視して銘柄数が数千にも及ぶ上場投資信託(ETF)で運用していました。

損失を出すことが嫌だったので、かなり分散されていたポートフォリオでした。

今でも多くの人にとって分散性が重視されたインデックス投資が最適解のひとつであるという考えに変わりはありません。

ですが、年率6~8%以上を目指す人にとっては、「突き抜けた利益」を手にするチャンスを捨てていると言うこともできます。

そんな私は、今ではかなり集中投資に移行しました。

ひとつひとつの企業を調べることが好きだったという性格もあり、大きく資産が伸びる可能性のある集中投資を好んで行うようになっています。


集中投資派となった私が考える集中投資のメリット・デメリットとおすすめの銘柄数について説明していきます。

尚、初めに結論をいっておくと「集中投資と分散投資は結局、どちらがよい?」の疑問に対する答えとしては、「初心者は分散投資、中級者以上は集中投資がよい」が私の主張になります。


集中投資と分散投資のメリット、デメリット

以下がそれぞれのメリットデメリットです。

ひとつひとつ見ていきましょう。


集中投資のメリット、デメリット

☑資産増加スピードが上がりやすい

集中投資の一番のメリットは、集中投資した銘柄の株価が上がれば、一気に資産が増えることです。

例えば、2020年中に株価が2倍になった日本企業は3822中101社ありましたが、もし2倍株を自分のポートフォリオ中30%の割合で保有していれば、資産は+30%増加する計算です。

これはなかなか分散投資で出すには難しい利回りです。

今の例でポートフォリオ中の割合が、50%の場合はどうでしょうか。そのときは+50%増えますね。

このように集中投資には一気に資産をジャンプアップさせる力を秘めています。


☑失敗したときは損失が大きい

集中投資のデメリットはその逆です。集中投資した企業の業績が悪化したり、不祥事を起こして株価が暴落した際にはその保有割合に応じて自分の資産も下がります。

先程の例だと、50%の割合で保有していた企業が倒産して株価が0になった場合は自分の資産は-50%になります。


☑企業分析が得意な人は逆に損失リスクが下がる

一般的に見方をすれば、集中投資すると損失リスクは大きく、分散投資すると損失リスクは小さいと考えられています。

これはある意味では合っているのですが、それは「投資した企業をよく知らない場合」です。

投資した企業ついてよく知らない場合は、確かに分散させた方が倒産リスクも分散化できるため、損失リスクは少なります。

ただし、ウォーレンバフェットも言っているように業績が悪化する可能性がゼロに近いと判断できる2,3社を選別できて集中投資した場合は、逆に損失リスクは下がります(もちろん、確信できる根拠をもっていることが前提です)。

集中投資を後押しする格言として「たまごを一つの籠に盛って厳重に見張れ」という言葉があります。


分散投資のメリット、デメリット

一方で分散投資のメリット・デメリットは何でしょうか。

☑企業分析が得意でなくても利益を上げやすい

分散投資のメリットとして企業分析が得意でなくても一定の利回りを上げることが可能です。

まったく投資を行ったことがなくても、①信託報酬の低いのインデックス銘柄に投資する(例えばVTやIVV)、②ポートフォリオ比率を守るようにリバランスを行う、だけを行っても年率6%程度は現実的に可能です。

これで満足できるならば、あえて集中投資をする必要はないでしょう。


☑資産増加スピードは遅くなりがち

集中投資がうまくいくとは限りませんが、集中投資がうまくいった場合は年率20%以上もありえます。

それに比べてインデックス投資に代表される分散投資の6%は増加スピードが低いともいえるでしょう。

例えば、年率6%と年率20%は10年間では3.4倍の差がでます。

仮に投資資金が100万円だった場合、年率6%では179万円になりますが、年率20%では619万円になります。


☑長期利回りの再現性が高い

分散投資の別のメリットとして長期利回りの再現性が高いです。

集中投資の利回り再現性を証明する根拠が、ほとんどないのに対して分散投資では、S&P500の指標に代表されるような歴史ある指標が存在します。

S&P500連動指数に投資しておけば、1981年に133ドルだったものが40年後の2021年には3756ドルに成長した実績が存在するのです。

これからも確実にうまくいくとは限りませんが、投資の世界でこれほどの期間を安定的に増やしてきた指標は他に存在しません。

長期的にみれば、これからも安定的にふやしていく可能性は極めて高いと言えるでしょう。


目的やステージによって使い分ける

自分の目指す生活スタイルは

あなたが金融投資をする目的は何でしょうか。

5年以内に資産1億円を達成してセミリタイヤしたいのでしょうか。

或いは、今の仕事を続けながら10年後に必要になる子供の大学費用を貯めたいのでしょうか。

または、40年後に必要になる老後資金を貯めたいのでしょうか。

それによってもとるべき戦略は変わります。

ポイントは「いつまで」と「どれくらい」を具体化することです。

必ず守らなきゃいけないのではなく、大体のイメージでいいですし、あとで修正してもいいです。

ただし、全く目的がないと分散投資をすべきか集中投資をすべきかの戦略が立てられないので注意しましょう。

私は、40歳までに会社を退職できるほどの資産を得て自由な時間を手に入れたかったです。

子どもとの時間がもっと欲しかったし、平日に海を見に行く自由もほしかった。

なので大きく資産が増える可能性がある集中投資に徐々に切り替えていきました。

私の感覚を言えば、年率10%を複数年続けないと達成できない目標だとしたら、ある程度の集中投資は必要だと考えます。

分散投資で10%以上を達成するのは困難だからです。

逆に年率6%で目標を達成できるならば、無理に集中投資をしなくてもよいです。


取れるリスク許容度は

集中投資は分散投資に比べて資産評価額の変動が大きくなる傾向にあります。

特定の1年を切り取れば、集中投資の状況によっては50%下落する場面も出てきます。

そのときに保有株を売却しなけらばいけない状況だとしたら悲惨です。

例えば、こどもの大学入学資金を運用してきたとして、入学まで3か月と迫った段階で50%暴落したら最悪払えない状況も発生してしまいます。

こういった状況を想定し、目的に応じた資産の売却時期が迫ってきたら、集中投資の比率を下げて分散度を上げるか、現金比率を高めることをお薦めします。

目安として取り崩しまでの期間が3年を切ってきたら、分散度を上げるとよいでしょう。

どれだけ企業分析に時間をかけられるか

いくら、自分の目標的に年率10%以上が必要なことがわかっても、企業分析に1日10分もかけられないライフスタイルだとしたら集中投資はお薦めできません。

集中投資を行う条件としては、投資する企業について深く理解することが必須だからです。

財務や将来性を理解しないまま、集中投資を行って成功した投資家を私は知りません。

ウォーレンバフェット、フィリップフィッシャー、片山晃氏なども企業マニアと言えるほど企業を分析した上で投資を実行しています。

集中投資をするとしたら、1日30分以上は企業分析に費やせる時間や情熱を確保しましょう。


集中投資の理想的な銘柄数

仮に集中投資をするのであれば、保有銘柄は5銘柄以下にすることをおすすめします。

理由はふたつあります。

☑見きれない

メリット・デメリットのところで説明したように、集中投資を行う上で損失リスクを最小化するためには投資企業を見張り続ける必要があります。

利益を伸ばせているか、不祥事を起こしていないか、サービスの質は落ちていないか。

日々出てくる決算資料やその他の情報をチェックしていくためには、保有銘柄が多すぎると対応できません。

私の経験的には6つ以上の銘柄保有になると、ひとつひとつの企業分析が甘くなるイメージです。


☑インパクトが低くなる

6つ以上の保有銘柄になるとひとつひとつの業績インパクトが低くなりがちです。

例えば10銘柄の場合、1つの銘柄で2倍株を取れたとしても資産増加は10%です。

そうなるとインデックス投資ような分散投資とあまり差はなくなってしまいます。

そこで5銘柄以下をお薦めします。

そうすれば、2倍株をひとつ取ったときに20%以上の資産増加が見込めます。


まとめ

集中投資のメリット・デメリット、お薦めする保有銘柄数についてお伝えしました。

もし、「年率6%以上を狙いたい」、「自分は企業分析が好きだ」という方であれば、是非とも集中投資を始めてみてください。

企業分析をすればするほど、損失リスクは下がりますし、資産が大きくジャンプアップする可能性も高まります。

少しでも本記事が役に立てば幸いです。


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